０８年秋以降の景気後退による影響が国内外の経済情勢を覆う中、特にエレクトロニクス産業は、全般にわたって需要の低迷が続いています。 当社の事業においても、足下では回復傾向が認められるものの、昨年は大変な厳しさに見舞われました。

　それぞれの事業の状況を申し上げますと、装置関連事業は、半導体関連の設備投資抑制やデバイスメーカーの生産調整が大きく響いていますが、足下では受注回復の兆しも見られます。 太陽電池関連事業は、前年同期の実績を超える売上となりました。 電子デバイス事業は、自動車産業の低迷により売上が悪化しましたが、主要国での自動車販売台数が一時的に下げ止まったことで、受注は回復傾向にあります。 CMS事業もやはり最終需要家の購入抑制・生産調整の影響を受けて低調ですが、足下では売上･利益とも増加に転じています。 この厳しい状況を乗り越えて、当社はグループを挙げての構造改革に継続的に取り組んでいきます。

　当社は現在、太陽電池関連事業の拡大に注力しており、売上高に占める同事業の割合が年々増加しています。 第２四半期連結累計期間における太陽電池関連事業の売上高比率は37.5％となっていますが、近い将来60％を超えるものと見込んでいます。

　昨年は、景気後退の影響を受けて市場が急速に縮小し、中国市場におけるシリコン結晶製造装置の引き合いも減少していましたが、補助金の導入など国家を挙げた太陽電池産業の助成策により、需要は回復しはじめています。

　当社は、技術開発における先進性を武器として、経営資源を積極的に投入し、太陽電池関連事業の拡大を図っていく考えです。

　株主の皆様におかれましては、技術力で広く社会に貢献し続けていく当社事業の発展にご期待ください。